全く知らない人間にとってはなかなか難しいし、受け入れ難いだろうが、この内容の「枠組み」さえもわからないと、完全に時代においていかれる。だからなんとかついてきてほしい。要は「少しは真面目に勉強して」ということです。

FBのある方の記事の一部転載です。

以下転載
-------------------

なぜFRBの黒幕や世界銀行の黒幕、日銀の実質支配者を民衆は知らなければならないのでしょう？

TPPの黒幕は、世界銀行の黒幕、日銀の黒幕が合致している共通の問題意識は、いかにして地球規模の人口爆発を理由にして膨大な量の民衆の人口削減を行うべきかということへの合意があることです。

そして、その作戦を実行するために起きる民衆からの抵抗力こそが諸悪の根源であるという筋違いな洗脳を行い、徹底的に民衆を管理支配できる仕組みを形成するために完全奴隷の戦略を実行し、恐怖支配の世界政府の樹立を行うことに合意があるのです。

民衆の人口を減らすことが目的になっている黒幕達にとって戦争も放射の被爆も遺伝子組み換えによる食物しか地球上で作ることができないような仕組みを作り出すことは、当然の合意の戦略です。

産業革命以降は、油とお金を作る利権だけを完全掌握していれば権力を磐石にできた時代から、フリーエネルギー社会の成熟によって今までのようなエネルギー独占も困難になっていく情勢が明らかになり、ネット社会による密告が多発流布される社会では、紙幣の仕組みの本性も民衆が真実に覚醒するのは、時間の問題になっている中で、次の独占支配の対象は食料による独占と民集全ての行動を監視管理できるための設備の充実と有無を言わせない拘束の仕組みを作り出すことにあることも合意戦略です。

家庭菜園禁止法案や、遺伝組み換えによる自然農法による作物の根絶やしを企てるモンサント社などの世界一の悪徳大企業を保護する法案を成立させようとしてきた経緯も食べ物を完全支配することで人類史上最強の兵糧攻めの仕組みが完全な奴隷化を世界中に拡大できる戦略になるという合意モ同様です。

不妊、精子異常を引き起こす遺伝子組み換え食品の問題だけでなく、まるで民衆の義務のように洗脳し、断る選択肢があることさえ思考させないようにし向けてきたワクチンによる不妊、精子異常の問題も同様に合意されている基本戦略です。

３・１１の事故直後の民衆のショック状態を利用してなんと１週間に２万回近くの放映洗脳を民衆に施した大手マスコミ全社による人類史に残る悪行が成立した理由も人口削減の基本戦略に合致しているものでした。

そのような経緯から日銀をはじめとする世界中の国家から紙幣をする義務と権利を放棄させ「中央銀行」と言う騙しの看板でFRBの株主と同様の支配者達がただ同然で刷り上げた印刷物を国家紙幣と誤解させて暴利の利息を民衆から吸い上げる仕組みになっております。

当然、株式会社中央銀行に支払っている膨大な金利は、国家が紙幣を印刷し発行するという当然のことを行っていれば発生しない金利です。

日銀が政府のものではないということを知っている多くの人でさえも洗脳が浸透していて、政治による貨幣発行の影響を受けるべきでなく自立性が求められると信じている馬鹿丸出しの人がとても多くなっています。

「貨幣支配」は民が最終決定者でなければならないというのが民主主義の通貨の大原則です。

民が民のために尽くすための「公」であるはずの政治家によって適正な合議が行われ完全支配させておくべき特徴を最も強く持っているのは貨幣戦略と政治の一体であることは、子供に説明してもわかるほど簡単で幼稚な論理です。

三権分立の司法の中立性のような錯覚を引用して主権者達を欺く政治家や御用経済学者に騙されてはならないのです。

原発を反対する人間がTPP反対に一生懸命にならない愚かな行為や、秘密保全法への反対に一生懸命にならない愚かな行為。

全てはTPPによって日本国内で何を決めようが世界銀行の魔の手によって一方的に無視される仕組みがTPPの本質です。容赦のない世界銀行という恐ろしすぎる組織が国内法や国内の約束事、社会制度まで多国籍の金儲けの邪魔を一切許さないという論拠が日本の未来を支配するように変質します。

争う相手国が弱小であろうが強大であろうが、いかに非道で悪行であろうともそのことは一切争点になりません。

超極悪組織の世界銀行の支配下のTPP争議裁定では、白人ユダヤ人の巨大多国籍企業の金儲けの邪魔をする国内法や憲法や社会制度や風土や言語などが日本に存在するのかという視点を営利の一点で裁定します。

しかも、裁定の経緯を一切公表しないし、一度裁定したら上告も許さないし世界中のあらゆる機関に上告する場所も方法もないという酷さです。

さらに一度TPPに加盟すると気に入らないからと脱退をしようとしても一度参加したら脱退はできないヤクザのような鬼の鉄則があります。その約束の縛りはとても強烈でどうしてもやめるなら米国と戦争でもしないとやめられないほど、日本の所有する米国債を売ることと同じくらいの覚悟が必要なほどです。

拳銃を売りたい米国ライフル協会が日本の市場を日本の法律を無視して銃の自由化させたいという野望にTPPは威力を発揮します。日本の法律に関係なく銃の市場を日本に実現できるという米国の算段についても日本ではいっさいの議論が行われません。裁判を全て英文で係争できるようになるから圧倒的に有利になると言う視点が示している公的な場所の英語化の義務がTPPで行われる問題は重大な言語過疎化による貧富の落差や外国労働者に職を略奪される問題に発展することについても同様に議論されません。

当然でTPP成立した後の日本では、たとえ努力して原発を止めるための法案が日本に成立したとしても無効になってしまうのです。その理由は、TPPのISD条項によってひとつの裁判ごとに数千億円単位の請求を何度も起し、揺さぶり続けることで再開しか道がなくなるという筋書きが成立してしまうからです。

原発反対とTPP反対及び秘密保全法反対は、完全なセットになっている内容であることは火を見るよりも明らかです。

そして、TPPの黒幕であるFRBの黒幕や日銀の支配者の黒幕支配に反対することも当然のセットです。

みんなの党や維新、公明党など自民党の別働隊の政党などがこれの意見を完全セットにできない理由は、原発反対という表看板は全く嘘でTPPの外圧でどうにでもできるから、表看板で国民を騙してうまく立ち回り民衆への陽動作戦をとっているだけのことです。

最近の小泉元首相の動きこそがまさにその代表的な意味での原発反対の狼煙です。

TPPがいよいよ決定するという時期を見て民衆の関心をTPPから原発に改めて誘導するための陽動作戦を打ち上げた事実を小泉の反対している内容を見れば一目瞭然です。

明らかに原発を進めるために原発を反対する作戦を描いています。

皆さんの周囲に原発は反対だけどTPPに賛成、政府以外の組織が紙幣を発行する事に賛成という人物の反原発の主張を信じてはなりません。

必ず裏があるか、よほどの無知な人のはずです。